2018/11/13

非雇用型のテレワーク

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非雇用型のテレワークの雇用形態で、ウエイクアップのトレーナー陣は働いています。

ミーティングなどはzoomやスカイプで参加したり、実際に大崎にあるオフィスに通ったり、講師やコーチとして派遣されてもいます。

また、オフィススタッフは、ワークショップやエグゼクティブ・コーチングが常時開催できるように常勤スタッフが主になります。

経営に関しては社長が中心になりますが、CTIならCTIコーチングプロジェクト、CTIリーダーシッププロジェクト、CRRプロジェクトなどが、互いに独立運営を行いながらも、お互いが有機的につながりながら経営を行っています。

この独自のテレワーク的な雇用形態はウエイクアップの前身にあたる株式会社CTIジャパン時代から続いています。CTIジャパンの経営は非雇用の個人事業主のファカルティと呼ばれるトレーナーの代表が行っていました。

正社員だけではなく、非雇用型のテレワークのような形態で、経営を進めていくには、ただ単にルールや契約を決めて行うだけではできません。

それは、当事者意識をどれだけ持てるかが鍵となります。

私がCTIジャパンのマネジメントチームとして6年活動したときも、その雇用形態は正社員ではありません。必要な時にオフィスに来るテレワークのような形態です。

CTIジャパンの仕事以外にも、個人でコーチングをしていますので、自由に仕事を選ぶことはできる状態だったのです。

そんな自分がCTIジャパンに対して強く当事者意識を持った出来事がありました。それは、スコットランドに暮らしていた創設者の榎本が、急遽、帰国してCTIジャパンCEOに就任したときでした。

2009年当時、CTIジャパンはリーマンショックの影響もあって、経営的にあまり良い状態ではありませんでした。

榎本は、テレワークで働いているファカルティの意識を、よりCTIジャパンに対して当事者意識をもってもらいと思い、ファカルティ全員と面談を行いました。

そのときの面談で私が榎本に話したことは、

「CTIジャパンのファカルティとして仕事しても、月に1回リードがあるかないかなので、暇でお金も入ってきません。だから自分の新しいビジネスを作ろうと思っています。」s

今、思うとCTIに対する意識はありませんし、経営に関する当事者意識は皆無だったでしょう。s

そんな私に対して、榎本が話したことは、

「それもいいかもしれないけど、自分が一番大事だと思っていることに奉仕をすること。それが巡り巡って自分の元に大きなものとなって帰ってくる」

このようなことをとつとつと話してくれたのです。

ここでの当事者意識のポイントは、榎本が私を説得したことではありません。

榎本は自分の考えを私に伝え

”自分で決めていい”

というスペースをくれたことです。

【自分が思っていることはこうなんだ、でもこだわらない、平田はどう思う?】

というスタンスです。

この榎本の”自分で決めていいよ”というスタンスのおかげで、私はCTIジャパンに対してどうするかを、自分で決めるという意識をもつようになりました。

そして、考えた結果、CTIジャパンに対して当事者意識を持つことを決意しました。

決意するところから動きが変わっていきました。

ホームページ改定、イベントに、今はなきコーチTV、ショートプログラムなど多くのCTIジャパンの活動に積極的に関わっていきました。

自ら積極的に関わっていくことにより、コミットがより高まるし、喜びも享受できるスパイラルが出来上がったのです。

また、今回は私の事例を紹介しましたが、ほとんどのファカルティも同じように「自分で決める」というコミットメントをの上で、非雇用型のテレワークを現実化しています。

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